Impressions：4月19日 第二次世界大戦前の1930年代にアメリカのタイヤメーカーは恐慌を脱し、売り上げも順調に成長していた。タイヤはそれまで使用していた木綿コードからレーヨンを使用した乗用車用タイヤが市場に出回り始め、戦時下となる1942年頃にはナイロンが軍用タイヤに採用されるようになった。一般車にこのナイロンが普及し始めたのは戦後となるようだ。戦時下には、タイヤメーカーも本業ばかりでなく、ガスマスクや、航空機用の燃料タンクや輸送機の翼、戦闘機など多様な製品の製造を余儀なくされた。戦争により天然ゴムの供給は急激に減少（モノづくりの立場で申せば非常に迷惑な話だが、いつの世も戦争はモノの交易に影響を与える）したため、合成ゴムメーカーは合成ゴム軍需工場を創業し始めたという。欧州ではミシュランやピレリがラジアルタイヤを試作し、ラジアル構造の研究が進んだ。現在では、ほとんどの乗用車用のタイヤはこのラジアルタイヤが用いられている。「ラジアル構造」とは、タイヤ（ゴム部）の一番内周に近い「カーカス（骨格）」と呼ばれる部分を、タイヤの中心から放射状（RADIAL）に配置したタイヤで、これを一層上の外周部分に当たる「ベルト」で締め付ける構造のタイヤという。ちなみに対する概念としては、「バイアス構造」があるが、バイアス構造の場合、カーカスを斜め（BIAS）に配置しているため、この呼び名がある。しかし、バイアス構造は、斜め配置となるため、ねじれが生じやすい特性がある。これを防ぐため、逆方向に複数枚のカーカスを重ねる必要がある。このカーカスを先ほどと同じように一層上の外周部分に当たるブレーカーで締め付ける構造となる。バイアス構造は比較的製造方法が容易であることから、モーターサイクル用タイヤや産業車両用タイヤ、建築車両タイヤ、農業機械用タイヤなどに使用されている。日本では、1937年の日中戦争を機に、1938年にゴム統制規則が交付され、翌年にはタイヤも配給制となっている。ブリヂストンはこの時期、1934年に久留米市京町（現ブリヂストン久留米工場）に本社を移転、その後1937年5月に東京市麹町（現千代田区）に本社を移転、その後1939年に東京市京橋区に事務所用地を購入、1942年に新事務所での業務を開始するも、1945年5月の空襲で事務所は消失、この後、麻布飯倉片町に事務所を移転、英語の使用は制限しようとの風潮の中、社名を「日本タイヤ㈱」に変更している。1938年には日本足袋（1937年に社名を日本ゴムに変更/石橋氏が社長であった）の、横浜工場を継承し、再生ゴムの製造を開始した。久留米工場は1939年4月の「自動車用タイヤ・チューブ配給統制規則」が実施された後、トラック用タイヤの生産を主力とした。1941年にその生産額がピークに達するも、その後は天然ゴム、コード、カーボンなどの原材料不足のため、タイヤの生産は著しく低下して行くこととなった。1945年には、久留米工場が九州を戦場とする本土決戦の観点から、久留米工場の「本土疎開」を要求されましたが、石橋氏はこれを拒否したため、九州軍需管理官から責任者交代を命じられるものの、本件は決着を見ないまま終戦を迎えた。1939年4月からの配給統制下では、商工大臣の承認を得た生産数量に応じた天然ゴムが割り当てられ、日本ダンロップ、横浜護謨、ブリヂストンの3社が統制を受けている。当初、天然ゴムの割り当て比率は等分ではなかったが、1940年3月からは3社3等分となった。1942年3月には、オランダ領・ジャワ島に進出していた日本軍よりグッドイヤー社から接収したジャワ工場の経営を委任される。石橋氏は敗戦時に工場を破壊せず、整備の行き届いた工場を同社に返却した。このことは、戦後グッドイヤー社会長のリッチフィールド氏と石橋氏の間に信頼関係を醸成、同社との技術提携を結ぶ契機となったとしている。このように、戦中や戦後のさまざまな艱難をゴム製品の生産に携わりながら乗り越えてきたブリヂストンの今日の繫栄は、昨日の当欄で紹介した通りだ。しかし、その束の間の休息も終わろうとしている。同社は、いま世界が突入したばかりの自動運転社会、自動車における100年に一度と言われる大変革期、アフターコロナ感染症後の社会変化や消費者ニーズ、SDGsや脱炭素社会、デジタルトランスフォーメーションなど幾つもの荒波をどのように乗り切ろうとしているのだろうか。昨日紹介した同社のTechnology＆Innovationのページを見ると、その答えの一端を伺い知ることが出来る。「ブリヂストングループは、世界を支える覚悟と責任を持ち、革新的な技術を磨き続けていきます」とのメッセージから始まるこのページでは、同社のリサイクル事業、ソフトロボティクス、建設・鉱山車両用タイヤの進化を支える独自技術、月面探索ミッションを足元から支える月面探査車用タイヤ、ゴムと樹脂を分子レベルで結び付けた世界初の素材”SUSYM（サシム）”、昨日ご紹介したバリアレス縁石システム「PlusStop」低燃費性能と耐久性能を両立するしなやかで強い”ダブルネットワークゴム”、運送ビジネスを支えるデータツール、タイヤの接地面を”見る”技術「ULTIMAT EYE™」、ブリヂストンプルービンググラウンド（テストコース）、空気を不要にするタイヤ技術エアフリーコンセプト®、分子構造を操る技術（ナノプロ・テック™）、パンク後の走行を可能にするランフラットテクノロジー、ブリヂストンのタイヤ開発、天然ゴム資源への取り組み、次世代の低燃費タイヤ技術「ologic®」、高圧充填を可能にする水素ホース、タイヤと路面を感知する技術など、テクノロジーとイノベーションを示す例は枚挙に暇がない。この内、新しいクリーン燃料である水素燃料の普及と水素社会の実現への貢献が期待される「高圧充填を可能にする水素ホース」などは、まさに同社の強みを活かした施策と言えるのではないか。「高圧充填を可能にする水素ホース」は、トヨタのウーブンシティ（Woven City）などでも製造や利用が期待される「水素」の供給スポットとなる水素ステーションで広く普及が期待される。水素は、常温、常圧では無色無臭の気体であり、燃焼させた際にも水と熱しか発生しないため、次世代のクリーン燃料として期待される。また化石燃料と比較しても重量が軽いため、燃料重量の軽量化にも貢献する。これにより、水素は燃料電池自動車の開発や、水素を供給する水素ステーション設置など、水素燃料の活用に向けた取り組みが進められているところでもある。水素原子は宇宙で一番小さな原子と言われ、小さな隙間でも通り抜けてしまう特徴があるのと、一度に大量に充填できるよう、水素ステーションで供給される水素ガスは、非常に高圧（現在日本では、70Mpa、将来は82Mpaが見込まれる）で圧縮されているという特徴があり、この高圧に圧縮された水素を漏らさず車両に供給するためには、水素ガスを閉じ込めることが出来る性質に優れた樹脂と、補強として「耐水素脆化性を追求した高抗張力鋼線ワイヤー」が必要となる（ブリヂストンの水素ホースには、このワイヤーを6層に巻き付けている）。同社はウォータージェット等に使用される超高圧ホースの技術をベースに、高圧の水素を閉じ込めることが可能で、かつ柔軟で使い易い水素充填用ホースを開発している。ここで開発された技術は、今後の水素社会や燃料電池自動車を擁するモビリティー社会に広く貢献していくものと思われる。ちなみに同製品は、早くも2017年3月に横浜市港北区綱島東にある「Tsunashimaサスティナブル・スマートタウン」（以下、Tsunashima SST）内の「横浜綱島水素ステーション」に、高耐圧性の水素充填ホースとして納入されている。「横浜綱島水素ステーション」は、Tsunashima SST内の水素供給拠点であり、将来の水素社会をリードする情報発信型水素提供フィールドとして位置付けられている。また「Tsunashimaサスティナブル・スマートタウン」は、パナソニック㈱、野村不動産㈱、JXエネルギー㈱ら10団体が推進する次世代都市型スマートタウン。街全体でのエネルギーの効率的な利用など、先進的な取組を行い、参加する事業者が環境配慮型のタウンマネジメント施設・集合住宅・技術開発・商業施設を計画する新たな街づくりプロジェクトである。ブリヂストンのテクノロジーとイノベーションは、モノづくりだけに止まらない。同社は、トラックやバス用の新品タイヤや、使用済みのタイヤの設置部分（トレッド）に新たなゴムを張り替え、再使用するリトレッドタイヤ、タイヤ交換や点検など、運送事業者のビジネスを支える製品として、様々なタイヤ情報を管理・分析することで顧客に最適なソリューション（安全運行や経済性向上）を提案するデジタルツールも開発している。「Toolbox」（ツールボックス）は顧客の車両や装着タイヤ、点検結果などタイヤに関する情報を管理するためのデジタルプラットフォームだ。世界80ヵ国以上のトラック・バス運送事業会社で利用される。同社は顧客や顧客のタイヤ情報を取得・蓄積して、サービスや販売・マーケティング、タイヤ開発に繋げる。また「Tirematics」（タイヤマティクス）は、センサーを用いてタイヤの空気圧や温度を計測、リアルタイムで遠隔モニタリングするシステムだ。今後、自動運転車両が主流となるであろう公共交通の運行・遠隔監視時の現場において、安全運行や事故予防ソリューションとして必須とされるシステムの座を獲得するであろうと予想される。「Toolbox」と連動させて運用することで、タイヤのライフサイクル全体におけるタイヤ情報の管理・分析が可能になるとしている。「BASys」（ベイシス）は、リトレッド工場向けとも言えるが、前述したリトレッドタイヤの製造・品質・在庫などの情報を管理するツールだ。使用済みのタイヤをリトレッド工場に預け、検査や修理、加工を経て、顧客の手許に再度タイヤが納品されるまでの過程を一元管理する。これにより、リトレッド工場は、各プロセス別にリアルタイムに情報を把握し分析することで、生産の効率化や品質向上にツン上げることが出来る。ブリヂストンは、2017年1月にデジタルソリューションツールの開発並びに展開を加速させるため、「デジタルソリューションセンター」を開設させている。ミシュランに次ぐ世界屈指のタイヤメーカーは、この「大変革期」にもタイヤの歴史に鍛えられたしなやかさで、DXやエコロジカルを身に纏いつつ世界の道を軽やかに走り続けている。